法務局での建物登記申請――その結果はNG

5号物件

勤め人の休暇を取り、「自分でやるぞ!」と意気込んで法務局に行き、未登記だった5号物件の建物登記の申請を試みた。結果はまさかのNGだった。苦労の甲斐もむなしく…

話はこうだ。私は無料のCADソフト「JW-CAD」をゼロから猛勉強し、平面図や建物図面を作成。法務局が指定するB4サイズの図面プリントも、コンビニプリントで完璧に仕上げた。提出書類の山もばっちり準備して臨んだのだが、待ち受けていたのは冷たい現実だった。

法務局の担当者はいろいろ相談に乗ってくれたけど最後の一言はこうだった。
「所有権証明が不足していますね。」
いやいや、待ってくれ。すべて自力でやったこの努力を、一言で否定するのか!?

所有権証明不足の罠

今回の物件はいわゆる「買取再販」。これは、

  1. 売主
  2. 宅建業者
  3. 買主(つまり私)

という流れで物件が取引される形式だ。私の手元には、宅建業者→買主(私)の売買契約書や必要書類が揃っている。これで十分だろうと高を括っていた。しかし…
「売主→宅建業者の売買を証明する書類がないとダメなんですよ。」
とのこと。

私の火災保険や光熱費の支払い実績では所有権証明としては不足らしい。

つまり、売主→宅建業者間の売買の証跡が求められているわけだ。

法務局からの一言

ここでさらに追い打ちをかける一言が。

「今回の場合は少し複雑なので、土地家屋調査士に依頼したほうがいいですよ。」

いやいやいや、自分で頑張ってるんだから、そこを何とか教えてくれませんか?と思いつつも、仕方がないのでGoogle マップで土地家屋調査士を検索。近場の事務所から順に電話をかけ始めた。

調査士アポへの道は険しい

ところが、平日の11時というど真ん中の時間帯だというのに、なぜか電話が全然つながらない!

1件目…留守電。
2件目…留守電。
3件目…また留守電。
ようやく4件目で調査士の方に繋がり、午後のアポを取りつけることに成功。すぐに相談に行った。

希少なケースとのこと

調査士の方曰く、今回のケースは少々レアらしい。

「売主→宅建業者間の売買を証明する書類があれば解決しますよ。」とのアドバイスをいただいた。まあ、それができれば苦労はないのだが。

調査士に解決策を期待していた私としては少々肩透かしをくらった感もあるが、ここまで来たら前に進むしかない。次の一手として、宅建業者に連絡を取るしかないようだ。

今日の教訓

本日はここでタイムアップ。申請のNGに始まり、電話の連打、そして調査士との会話。何とも濃密な一日だった。

今日の教訓はこれだ。
「DIY精神は素晴らしいが、プロの力が必要なときもある。」

さて、とりあえず宅建業者には丁寧なメールを送った。
この複雑な登記問題をぜったいに解決してみせる!

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